[2006年05月] by はじめのい～っぽ　☆簿記☆～★税理士★

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| Admin |

死亡だぁΣ(Ｔ▽Ｔ;) ぐわわぁぁ～ん!

2006年05月31日 (水) | 編集 |

お久しぶりです。1ヶ月近くさぼってしまった
日中の仕事が忙しくて書いてるヒマがありませんでした
（仕事中に更新してたりして・・・）

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らいちるの自己紹介

◇◆◇◆受講中◇◆◇◆
H20年はLEC
簿財横断マスター受講
H21年はTAC
３年５科目Ｆパック
１年目
簿財レギュラー
受講予定

☆取得資格☆
H 18年6月　簿記3級合格
H 19年2月　簿記2級合格

☆受験歴☆

平成２０年
簿　D判定
財　D判定
平成２１年
簿　C判定
財　C判定

★受験予定★
平成２２年　簿財
簿記　TAC　年完＋上級
財表　TAC　レギュラー

☆::::☆今後の予定☆::::☆

２００９年７月
予定変更

H 21年 07月臨時社員として入社
　 H 22年 0？？正社員として入社？？
H 22年 08月　簿財合格
H 23年 08月　法人税合格
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目標起床時間４時

財表ポイント暗記進捗度

暗記確認１回目２回目３回目
1 : 真実性の原則
2 : 正規の簿記の原則
3 : 資本・利益区別の原則
4 : 明瞭性の原則　
5 : 継続性の原則
6 : 保守主義の原則
7 : 単一性の原則
8 : 重要性の原則
9 : 重要性の原則（適用例）
10 : 現金主義会計と発生主義会計
11 : 現金主義の原則
12 : 発生主義の原則
13 : 今日の発生主義会計の枠組み
14 : 今日の発生主義会計の本質
15 : 収益の認識原則
16 : 費用の認識原則
17 : 発生主義の原則における「発生」の意味
18 : 収益・費用の測定原則
19 : 資産の概要
20 : 原価主義の原則と費用配分の原則
21 : 棚卸資産の範囲
22 : 棚卸資産の取得原価
23 : 棚卸資産の費用配分
24 : 棚卸計算法
25 : 金額計算の方法
26 : 有形固定資産の取得原価
27 : 減価償却の意義・目的・効果
28 : 臨時償却と臨時損失
29 : 減価償却の方法
30 : 減耗償却
31 : 取替法
32 : のれん
33 : 繰延資産の意義
34 : 繰延経理の根拠
35 : 株式交付費を資産から直接控除しない理由
36 : 社債発行費を社債の償還期間で利息法により償却する理由
37 : 負債の概要
38 : 引当金の意義・計上要件・計上根拠
39 : 引当金の分類
40 : 引当金と積立金
41 : 偶発債務
42 : 損益計算書の本質
43 : 損益計算書作成の考え方
44 : 損益計算書の作成原則
45 : 売上高および仕入高について純額表示が認められる理由
46 : 為替差益について純額表示が認められる理由
47 : 費用収益対応表示の原則
48 : Ｐ／Ｌ区別表示の原則
49 : 貸借対照表の本質
50 : 貸借対照表の機能
51 : 貸借対照表完全性の原則
52 : 貸借対照表の作成原則
53 : Ｂ／Ｓ区分表示の原則
54 : 配列方法
55 : 科目の分類基準
56 : 注記
57 : 後発事象の概要
58 : 収益費用アプローチ
59 : 資産負債アプローチ
60 : 資産の意義
61 : 負債の意義
62 : 割引原価主義
63 : 金融資産・金融負債の範囲
64 : 金融資産・金融負債の発生の認識
65 : 金融資産・金融負債の消滅の認識
66 : 金融資産の評価に関する基本的考え方
67 : 金融負債の評価に関する基本的考え方
68 : 金銭債権
69 : 有価証券の取得価額および取得原価
70 : 売買目的有価証券
71 : 満期保有目的の債券
72 : 子会社株式および関連会社株式
73 : その他有価証券
74 : 時価を把握することが極めて困難と認められる有価証券
75 : 有価証券の減損処理
76 : デリバティブ取引
77 : リース取引の意義
78 : リース取引の分類
79 : 売買取引に係る方法に準じて会計処理する理由
80 : リース資産
81 : リース債務
82 : 減損処理とは
83 : 減損処理と時価評価の相違
84 : 臨時償却との相違
85 : 「減損基準」における減損の問題点
86 : 会計手続きの流れ
87 : 通常の販売目的で保有する棚卸資産の評価
88 : トレーディング目的で保有する棚卸資産の評価
89 : 研究開発費
90 : 発生時費用処理の根拠
91 : ソフトウェアの概要
92 : 受注制作のソフトウェア
93 : 市場販売目的のソフトウェア
94 : 自社利用目的のソフトウェア
95 : 退職給付とは
96 : 退職給付債務
97 : 年金資産
98 : 退職給付費用
99 : 過去勤務債務および数理計算上の差異の遅延認識
100 : 資産除去債務の定義
101 : 資産除去債務の負債計上
102 : 除去費用の資産計上と費用配分
103 : 税効果会計の意義・目的
104 : 法人税等の性質
105 : 税効果会計の処理方法
106 : 繰延税金資産
107 : 繰延税金負債
108 : 工事契約に係る認識
109 : 工事進行基準と工事完成基準
110 : 工事契約から損失が見込まれる場合の取扱い
111 : 企業結合とは
112 : 取得と持分の結合
113 : 取得の会計処理
114 : 外貨換算会計
115 : 外貨建取引の処理方法
116 : 為替予約等
117 : 純資産の概要
118 : 区分の基本的考え方
119 : 資本剰余金
120 : 利益剰余金
121 : 自己株式
122 : 株主資本等変動計算書
123 : 分配可能額計算
124 : ストック・オプションの会計処理
125 : キャッシュ・フロー計算書の概要
126 : キャッシュ･フロー計算書における資金の範囲
127 : キャッシュ・フロー計算書の表示区分
128 : 営業活動によるキャッシュ・フローの表示方法
129 : 連結財務諸表の作成目的
130 : 連結財務諸表作成の一般原則
131 : 連結基礎概念
132 : 四半期財務諸表の範囲・開示対象期間
133 : 四半期財務諸表の性格
134 : 四半期財務諸表の特徴（簡便な会計処理の容認）
135 : 概念フレームワークの概要
136 : 財務報告の目的
137 : 会計情報の質的特性の概要
138 : 会計情報の基本的な特性→意思決定有用性
139 : 意思決定有用性を支える特性（下位の特性）
140 : 一般的制約となる特性
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